千葉 矯正のデザイン

1998年には、大衆のコンピュータに対する意識はずいぶん高まっていた。

インターネットが普及して、社会が、ソフトウェアやハードウェアといった、かつては一部のマニアだけのものでしかなかった領域に大きく依存するようになったからだ。 テレビでもM社のコマーシャルが定期的に流れていた。
全世界のパソコンの10台に9台がウィンドウズで動いていた。 M社というブランドが、コカコーラなみに知られるようになったときに、合衆国政府がこの会社は人びとのためにならないといいだしたのだ。
そのメッセージはマスコミと大衆のあいだにひろまりはじめた。 アメリカは伝統的に新人や弱者にやさしいが、それが成功者にかわると、急に敵意をしめす。
とりわけ、その成功者が謙虚さを忘れてしまったときには。 政治家も、名士も、スポーツ選手も、こうしたアメリカ流の儀式に耐えている。
いよいよM社の番がきたとき、一部の社員は批判の激しさにめんくらった。 M社の重役たちは、J氏判事の命令に対する自社の対応について、謝罪したり自己弁護したりを交互にくりかえしていた。

クロームのデザイン内覧会の2日まえに、デベロッパーリレーショングループとマーケティング部の事業部長であるC氏が、ナショナル・パブリック・ラジオの〈国家を語る〉に出演した。 広報活動の満塁フォームランを狙っていたのかもしれないが、実際は空振り三振だった。
敵意のある聴取者からの電話と、ゲストのL氏（テクノロジーに関する消費者プロジェクトの代表）と、G氏（コンピュータ誌の編集長）に、すっかりやりこめられてしまったのだ。 ユーザーはブラウザがOSの一部だという主張に納得しているわけではありません。
G氏は、M社の方針を踏襲した。 強硬な姿勢をとるのは、たいへん重要な原因があるからです。
その原因とは、われわれはOSに新しい機能を組み込むことができるということです。 海外でもトラブルが起きていた。

チェイスが番組に出演していたそのころ、日本の公正取引委員会いった。 自分が働いている会社の名前を人に話したくない気分だよ。
M社のある契約社員はこうがM社の東京支社を襲撃し、同社が日本の独占禁止法に違反している証拠をさがすために6時間にわたって捜索をおこなった。 M社が合衆国の調査機関を相手にもめごとを起こしていたのが原因だった。
日本の当局は、M社がインターネットエクスプローラをウィンドウズ筋に組み込むことで独占禁止法に違反しているのではないかと疑っていたのだ。

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